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Stock markets
the Japanese stock market
2001/03/25(SUN)
3月21日(水)東京株式市場では、日経平均株価が終値で13103円94銭と、912円高の急反発となった。19日発表の日銀の量的緩和実施と、日米首脳会談が邦銀の不良債権処理の促進で合意したことで、銀行の不良債権問題が最終処理に向けて動き始めたとの見方が広がり、幅広い銘柄が買われた。
22日付日経新聞の記事(朝刊3面)によれば、『日銀により、3月決算期末に向けて資金供給の面から手厚い対策が施されたことから、「信用不安が後退し、銀行株やゼネコン株などの買い戻しを誘った」(佐藤博・コスモ証券商品部長)こと、持ち合い解消売りや機関投資家の決算対策の売りなど期末特有の売り要因も、日程的にほぼ峠を越えたこと』が、全面高の理由だそうだ。
さらに同紙は、『前日20日の米国株式相場が急落したにもかかわらず、ハイテク株を含めた輸出関連株も上昇し、「米国離れの兆しがうかがえる」(菊地正俊・メリルリンチ証券シニアストラテジスト)、「政策が構造改革に向け本格的に転換しつつある」(デレル・ウィッテン・ABNアムロ証券ストラテジスト)』との声も伝える。
またこの日の上げについて、『複数の市場関係者は、「いわゆる公的資金による株価押し上げ的な動きを感じた」と話す。郵貯、簡保や公的年金資金が買い上げたかどうかの真偽は不明だが、株価押し上げにより、先物を売り建てていた証券会社の自己売買部門や海外ヘッジファンドが買い戻しを迫られたことが、相場上昇に弾みをつけた面は否めない。』と同紙は指摘する。
果たしてこれで良いのだろうか?過去の日本の株式市場で、見慣れた動きである。何度このようなことを、日本の株式市場は繰り返して来ただろうか?つい先日3月13日に、1万1819円というバブル後最安値をつけたばかりだという事実こそが、過去に起きた21日のような見慣れた上昇の、底の浅さ度合いをハッキリ示しているのではなかろうか。
米国の景気動向を離れて、日本の株価の行方を語れる証券ストラテジストがいるとは、正に驚き以外の何ものでもない。21日の反騰相場が、公的資金の下支えから押し上げによる買いによるものであったとしても、私には、何の驚きもない。
上がれば何でも良いのだという連中には、このウェブサイトは、何の意味も持たないだろう。もっとも日本の株式市場そのものが、まともに相手をするのに相応しい市場かどうかは、充分考慮に値するところであるが。